「日本財団」とは・・・

私が働いているところです。

読み方は「にっぽんざいだん」
場所は港区赤坂1-2-2。
全国24ヶ所で行われる競艇の売り上げ一部を受けて活動しています。
具体的には、財団法人や社団法人などの公益法人やNPO法人、ボランティア団体などに「助成」をする団体です。

ところで「助成」ってなんや？と思った方。これを書いてるわたくしもそう思って調べました。「助成」とは、「研究や事業が発展し完成するよう援助すること」（by大辞泉）。「主に経済面で援助して、事業・研究などを完成させること（by大辞林）」となっています。

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「旅、自転車」とは・・・

ボクにとって欠かせないものです。
遠出も近旅も好きです。
基本的にはツアーや都会の旅はしません。
自然や人の生活のにおいがするたびが好きです。

行ったところはみんな思い出いっぱいで、一番好きなところを選べといわれても困るんですが、、（誰も言ってないか）

国内だと：うーーーん小笠原か知床か。。金沢もいい所だし。。
海外だと：カンボジアかなぁ。

あと自転車はがっつりサイクリングではなく、ポタリングか輪行が好きです。
愛車はBROMPTON M3L。
（ただし現在自転車は腰痛がひどいため乗っていません）

「競艇（ＫＹＯＴＥＩ）」とは・・・

言うまでもなく日本財団の財源です。
現在全国24箇所で開催されています。
一周600mの競走水面を3周、時速80�qを超えるスピードで180度ターンするその姿はまさに「水上の格闘技」。ぜひ一度現地で見ていただけたらと思います。

この貴重なお金を最大限に活かすのが私達の仕事なのです。

「野球（千葉ロッテマリーンズ）」とは・・・

筆者が小中高とやっていたスポーツ
下手の横好きとはこのことですな。
バッティング大好き！
フィールディング大嫌い！
ピッチング大好き！
自信があるのはコントロールくらいでしょうか。

そして千葉にある某球団は10年来のファンです。
決して最近強いからファンになったにわかではありません。
あの18連敗もリアルタイムで覚えてます。
好きな選手はジョニー黒木知宏（♯54）です。もちろん。

「トレーニング（パワーリフティング）」とは・・・

筆者が大学時代行っていた競技。
スクワット、ベンチプレス、デッドリフトの3種目の合計を競います。

トレーニングなしの生活はありえません。
これについて書き出すととまらないので、聞きにきてください。
なお、無料で各個人に即したトレーニングプログラムをお作りします。
今ならトレーニング指導料は夕食おごりでＯＫというキャンペーンを実施中。

腰痛とは・・・

文字通り腰が痛いこと。

わたくし若干24歳にして相当の腰痛持ちです

なぜ痛めたか、を話すと長いのですが、起源は学生時代パワーリフティングというスポーツをやっていたときに痛めたのがきっかけ。その後しばらく痛みがおねんねしてくれていたのですが、年明けに寝た子が起きまして・・・。

今度こそはちゃんと治そうと、しばらくトレーニングを我慢してカイロ治療を受けております。
これ見た方早く治るよう祈ってください。

あぁ〜〜早く元気一杯動き回りたい！！

そのほかに・・・

地域を元気にする「郷土学」事業、「自殺対策」「犯罪被害者支援」のほか、「在日外国人支援（多文化共生）」、「森林・竹林の整備、里地・里山の保全」事業等にも取り組んでいます。また、ＮＰＯのファンドレイズについても勉強し、非営利団体の自立に向けたお手伝いが少しでもできればと思っています。

「自殺対策」とは・・・

日本で年間一体何人が自殺しているか知っていますか？

なんとその数は3万人です。

1997年に24,000人余りだった自殺者数は、98年に一気に32,000人を超え、以後8年連続3万人台で推移しています。人口あたりの自殺者数はＧ７（先進7カ国）で最高です。自殺未遂者を含めればその数は年間30万人にのぼるといわれています。

　最近まで自殺は「個人の問題」であると考えられてきましたが、「社会の問題」ではないのかと考えるようになっています。例えば、多重債務や過労働、老々介護などが考えれますが、詳細な原因調査がこれまで行われてこなかったため、効果的な対策が打てないのが現状です。

　日本財団では、官民学医等をつなぎ、効果的な支援をするための「自死遺族支援全国キャラバン」の開催や、自殺の社会的原因を明らかにするための「千人調査」、自死遺族同士が語り合い、回復に役立てる「自死遺族分かち合いの会」への支援等、総合的に支援をしています。

「犯罪被害者支援」とは・・・

｢犯罪被害 それはいつでも、どこでも、誰にでも起こりうること｣
平成17年度の日本の刑法犯認知件数は、約312万件で、高止まりであり、殺人、放火、強姦などの重要犯罪も同様の傾向にあります。これだけ犯罪があるということからも目を逸らしてはならないし、なくすための努力はしなければなりません。しかしこれだけの犯罪が起きているのは事実です。これは裏を返せばそれだけ犯罪の被害者や遺族（以下、被害者）が存在するということを示しています。

被害者になったとき、肉体的、精神的に大きな痛手を被ることはもちろんですが、事件後から様々な事態に直面します。裁判では被害者は証拠の一部とされ、ほとんど蚊帳の外に置かれます。また経済的な面でも犯罪被害者等給付金支給制度による一時金が一部被害者や遺族に支給されるものの、十分とは言えません。マスコミの報道被害といったこともあります。平成16年12月に犯罪被害者等基本法が制定され、国レベルで支援に乗り出しましたが、まだまだ被害者が十分な支援を受けられる体制にはなっていません。

そうした状況下で日本財団は「犯罪被害者支援」を助成の重点テーマとして位置づけ、被害者支援の拡充を目指し、電話・面接相談、裁判所、警察、検察等各機関への付添、マスコミへの対応といった直接的な支援活動や講演会等の広報啓発、人材の養成・研修、自助グループ活動の推進、被害者が雇う弁護士費用の拠出等幅広い支援を行っています。基本法の中でも民間団体の重要性は言及されており、今後民間団体の役割と責任はますます大きくなるものと思われます。

今後被害者支援活動の促進はもちろん、国や社会に対し、被害者支援及び民間団体の必要性を訴え、よりよい支援体制が構築されることを目指しています。</